地球規模でのエネルギー問題に直面した現在、世界的にZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の実現は避けて通れないテーマです。日本でもZEHの建設促進に向け、国によるロードマップの策定や法整備が進められており、2030年には新たに建てられる全ての住宅の過半数がZEHになることを目指しています。
エネルギー収支がゼロになれば、すべてがZEHという訳ではありません。
国によって基準が定められ、次の4つの要件をすべて満たした家だけがZEHということができます。
断熱性能の高い家とエネルギー効率の高い設備機器で省エネを進め、使用するエネルギーの全体の量を小さくします。さらに家でエネルギーを創り出し、小さくなった使用エネルギー分を補うことで、エネルギーの収支をプラスマイナスゼロにする。これがZEHの基本的なしくみです。
日本は、南北に長い国土で気候が異なるため、H25基準では、寒さの厳しい北の地域から温暖な南の地域まで8つの地域に区分し、それぞれの地域の気候に合ったUA値が定められています。ZEHにおいては約30%向上させた数値を強化外皮基準として定めています。
使うエネルギーが減れば、エネルギー収支をゼロにするために創るエネルギーも少なくて済みます。そこで、家全体の断熱性能を高めることで、冷暖房機器の稼動効率が向上し、使うエネルギーをより一層減らすことができます。これが“低燃費な家”づくりの考え方です。
丸茂は、一般社団法人環境共創イニシアチブに登録された「ZEHビルダー」です。
「ZEHビルダー」に公開が義務づけられている
2020年までのZEH普及目標と実績報告を下記のとおり報告します。
出典:YKK AP(株)(2019年4月現在)